「同業他社に転職すると、すぐにバレると本当？」
「そもそも同業他社への転職まずい？」
このような疑問をお持ちではないでしょうか。
同業他社への転職は自分のスキルを活かしやすい一方で、タブーだと聞いたことがある人もいるかもしれません。
また、同業他社への転職がバレた場合、色々と厄介なことになるのではと不安な人もいるでしょう。
この記事では、同業他社に転職するとバレてしまうのか、そのリスクと対策を徹底解説します。
バレてしまう主なケースを説明しつつ、同業他社への転職で注意すべきポイントも紹介。
同業他社への転職を考えている人、すでに転職が決まっていて不安を感じている人は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。
今持っている不安や悩みが、解決できるでしょう。
この記事はこんな人におすすめ
- 同業他社への転職を考えている
- 同業他社への転職がばれたらまずいのか知りたい
- 競業避止義務がよく分からない
目次
どのようにして同業他社への転職がバレるのか？主なケースを紹介
同業他社への転職がばれることは、実際にあります。
それでは、どのようにしてばれてしまうのか。
主なケースは以下の3つです。
- 自分が言うことでバレるケースがほとんど｜社内の噂は早い
- 同業他社間の噂から伝わってしまうことも
- 取引先が重なったことでバレるケースもある
1つずつ見ていきましょう。
自分が言うことでバレるケースがほとんど｜社内の噂は早い
同業他社への転職がばれるケースのほとんどは、自分で言ってしまうことです。
同業他社に限らず、どこに転職するかは自分で言わなければバレません。
何かの拍子に話してしまい、それが噂となって社内の人に知られてしまうわけです。
誰かに転職のことを話すとき、「誰にも言わないでね」と言って話しているかもしれません。
しかし、話を聞いた人が誰にも言わないなんてことは、まずあり得ません。
あなたが話したのと同じように、話を聞いた人も誰かに「誰にも言わないでね」と言って話しています。
同業他社への転職がばれたくないのであれば、絶対に人に転職のことを話すのはやめましょう。
同業他社間の噂から伝わってしまうことも
同業他社間の噂から、転職が伝わってしまうこともあります。
実際にあったケースで、転職先の面接官から自分の上司に伝わってしまった話があります。
同業他社の面接を受けたところ、面接官が自分の上司と深い交流があったようでバレてしまったそうです。
面接官が応募者の情報を外部に話してしまうことは大問題ですが、このように同業他社間の噂からバレてしまうケースがあります。
その他、業界が狭かったり専門的な職種だったりすると、なおさら噂は広がりやすくなります。
業界が狭いと仕事で交流する人も重なりやすいですし、転職先も限られるからです。
取引先が重なったことでバレるケースもある
転職後に、取引先が重なって同業他社への転職がバレてしまうケースもあります。
同業界ですと、取引先も同じであることが。
取引先の担当者から、元の会社の人へ転職先が伝わってしまうわけです。
とはいえ、すでに転職した後ですので、バレても気にする必要はないでしょう。
自分が同業他社へ転職したことが伝わっても、それに対するリアクションは自分には届きません。
ちなみに少し違うケースですが、僕の経験談で会社の同僚が取引先になることはありました。
元々、同じ会社に勤めていた人が転職して、転職先の会社から僕の会社に仕事を依頼してきました。
同業他社とは若干異なりますが、こうした形で同業界に転職したことを知る場合もあります。
同業他社に転職することの2つのメリット
人によっては「バレるか不安なら、そもそも同業他社に転職しなければ？」と思うかもしれません。
ですが、同業他社に転職することには、2つの大きなメリットがあります。
- 業界知識があるので即戦力として働ける
- 経験と実績が評価されるため高待遇で転職しやすい
順番に解説していきます。
業界知識があるので即戦力として働ける
1つ目のメリットは「業界知識があるので即戦力として働ける」ことです。
同業界だからこそ、それまでの経験や知識がそのまま転職先でも活かせます。
これが未経験の業界であれば、業界知識や専門分野への理解がまずは求められるでしょう。
その点、同業他社への転職であれば、業界知識は十分あるので即戦力として働けます。
また、同業他社へ転職するときは、職種も同じで転職する人もいるはず。
業界だけでなく職種も同じであれば、それこそ培ってきたすべての経験を活かせます。
未知の業界や職種に転職するよりも、同業他社は圧倒的に働きやすいでしょう。
経験と実績が評価されるため高待遇で転職しやすい
2つ目のメリットは「高待遇で転職しやすい」ことです。
同業他社への転職はこれまでの経験と実績が評価されやすいため、給料面など高待遇を獲得しやすいわけです。
実際、同業界の最大手に転職して、年収やキャリアを大幅にアップした人もいます。
ただし、現職で実績を出している人に限ります。
いくら同業界で経験を積んでいるからといって、何の実績もない人が評価されるわけもありません。
未経験の業界に比べれば評価されやすいものの、自分にどのような実績があるのかを明確に打ち出す必要はあります。
同業他社に転職することの2つデメリット
同業他社への転職はメリットがある一方で、デメリットもあります。
主なデメリットは、以下の2つです。
- 競業避止義務に引っかかる可能性がある
- 退職の仕方によっては転職先にあらぬ噂を流される
同業他社への転職を考えている人は、事前にデメリットも把握しておきましょう。
競業避止義務に引っかかる可能性がある
デメリットの1つ目は、「競業避止義務に引っかかる可能性」です。
競業避止義務とは、退職後の一定期間は同業への転職や起業を禁止する契約のこと。
要するに、「退職から2年間は同業他社へ転職しないでください」といった契約上の義務です。
競業避止義務はすべての会社にあるわけではなく、就業規則に含まれていたり退職時に契約したりなど会社によって対応が異なります。
ここまで聞くと、「就業規則に競業避止義務が含まれていたら同業他社へ転職できないの？」と思われるかもしれません。
しかし、競業避止義務があっても法律で「職業選択の自由」が保障されているため、実際には問題にならないことがほとんどです。
どのような場合に問題となるのかなど、競業避止義務については次の章で詳しく解説します。
退職の仕方によっては転職先にあらぬ噂を流される
2つ目のデメリットは「退職の仕方によっては転職先にあらぬ噂を流される」ことです。
同業他社への転職は、思わぬところから噂が広がる可能性があります。
業界内のつながりや取引先の重なりなど、意外なところで噂が流されてしまうことが。
良い噂ならともかく、悪い噂の場合は最悪です。
たとえば、元の会社を揉めて退職した場合、どこからか転職先の会社に自分の悪い評判を流れるかもしれません。
取引先が重なっていれば、取引先に対して心象が悪くなるような話をされるリスクもあるでしょう。
転職した人の悪い噂をわざわざ言う人が多いとは思えませんが、誰もそんな不安を抱いて転職したくはないもの。
同業他社へ転職するのであれば、退職の仕方は気をつけるべき要素です。
競業避止義務とは何か？同業他社への転職は法的に問題があるか解説
デメリットで触れた競業避止義務について、詳しく解説します。
契約上の義務と聞くと、不安に思う人もいるはず。
実際には問題にならないケースがほとんどですが、稀に法的な問題に発展することもあります。
- 競業避止義務とは｜概要を解説
- 競業避止義務があっても同業他社に転職はできる
- 訴えられる可能性は低いが機密情報の取り扱いには注意しよう
概要から問題になるケースまで詳細に説明します。
競業避止義務とは｜概要を解説
競業避止義務とは、退職後の一定期間は「同業他社への転職や起業を禁止する労働契約上の義務」のことです。
競業避止義務があることで、企業は機密情報の流出や技術の流用を防ぐことができます。
たとえば、同業他社へ転職した人が、元いた会社の情報や技術を流したとしたらどうでしょう。
元の会社からすれば、とてつもない損失を被ることになります。
こうした損失を防ぐために、競業避止義務があるわけです。
競業避止義務があっても同業他社に転職はできる
では、競業避止義務の期間は同業他社へ一切転職できないかと言えば、そんなことはありません。
なぜなら、競業避止義務以前に法律によって「職業選択の自由」が保障されているからです。
職業選択の自由により、業界に関係なく転職先を選べます。
実際、競業避止義務に契約しながらも同業他社へ転職した人は多くいます。
ですので、競業避止義務が就業規則に含まれていても、同業他社へ転職できなくなるわけではないので安心してください。
ただし、転職後の行動によっては訴えられる可能性がある点に要注意です。
訴えられる可能性は低いが機密情報の取り扱いには注意しよう
職業選択の自由により、競業避止義務があっても同業他社への転職は基本問題とはなりません。
しかし、前職で機密情報を取り扱っていた場合は注意してください。
仮に転職後に前職の機密情報を流した場合、大問題になる可能性が大いにあります。
事実、元いた会社の技術など機密情報を流したことで、競業避止義務の違反で会社から訴えられた事件がありました。
法的な問題になるケースはごく稀とはいえ、間違っても機密情報を転職先に流すような行動は絶対に避けましょう。
なお、機密情報は会社によって異なります。
会社の技術やプロジェクトの情報、顧客のデータも機密情報となり得るでしょう。
なので、前職で得た情報は基本、転職先や取引先に話さないようにしてください。
情報を適切に扱ってさえいれば、競業避止義務があっても問題になることはまずありません。
同業他社へ転職した経験者から学ぶ｜実際のエピソードや体験談を見てみよう
いくら同業他社への転職が問題ないとはいえ、まだ不安に感じている人はいるでしょう。
ここでは、実際に同業他社へ転職した人のエピソードを紹介します。
同業他社への転職に不安を覚えている人は、ぜひ参考にしてみてください。
- 営業職で同業他社に転職したがバレなかった
- 競業避止義務にサインしても問題なかった
- 同業最大手に転職が決まったら上長に呼び出された
具体的にどのようなエピソードか、それぞれ紹介していきます。
営業職で同業他社に転職したがバレなかった
まずは、営業職で同業他社に転職したけれどもばれなかった話です。
営業職のまま同業界に転職したものの、転職前後のいずれもバレなかったそうです。
既存顧客へのルート営業が中心だったため、過去の取引先と重なることがありませんでした。
転職前も誰にも転職先の会社について話さなかったので、バレることがなかったわけです。
競業避止義務にサインしても問題なかった
競業避止義務にサインしても、問題なかったエピソードもあります。
一定期間、同業他社への転職を禁止する競業避止義務ですが、実際に契約にサインした人もいます。
しかし、後に同業他社へ転職したものの、まったく問題にならなかったそうです。
機密情報を流すなど元の会社に損害を与える行動をしなければ、競業避止義務をそこまで重く捉える必要はありません。
とはいえ、事前に就業規則は確認しておくべきですし、退職前後に競業避止義務への契約書が送られてきたら安易に契約しないようにしましょう。
同業最大手に転職が決まったら上長に呼び出された
少し嫌な体験談で、同業他社への転職が決まったら上長に呼び出された人もいるようです。
会社の同僚に、同業最大手への転職が決まったことをうっかり話したところ、回り回って上長の耳に。
その結果、上長から呼び出されて転職について聞かれます。
すでに社内の噂になっていることから、本人は隠す意味もないと判断して正直に同業他社への転職を伝えました。
上長から非難するような言葉はなく、引き止めの話があっただけで済みました。
もちろん引き止めに応じるわけもなく、きっぱりと断って無事に転職できたようです。
同業他社へ転職する際の注意点3つ｜心がけるべきポイントとは
ここまでの話を踏まえて、同業他社への転職時に注意すべきポイントを解説します。
以下3つのポイントを心がけることで、問題なく同業他社への転職ができるでしょう。
- 転職先は公開せず、円満退職を心がける
- 転職先にデータ提供（機密情報の漏えい）を避ける
- 退職時に誓約書を書く場合は内容をよく確認する
同業他社への転職を考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。
転職先は公開せず、円満退職を心がける
1つ目の注意点は、転職先は公開せず、円満退職を心がけることです。
まず、転職先を言う必要はまったくありません。
興味本位で聞いてくる人がいても、「転職先から社名は口外しないよう言われているので」と言ってかわしましょう。
自分から言わない限り、同業他社への転職はまずばれません。
その上で円満退職を心がけましょう。
同業界への転職の場合、いつどのようなタイミングでつながるか分かりません。
仮に仕事でつながったとき、嫌な辞め方をしていると良好な関係を築くことが難しくなります。
同業他社に限らずではありますが、引き継ぎを丁寧におこなうなど円満に退職できるよう努めましょう。
転職先にデータ提供（機密情報の漏えい）を避ける
続いて、転職先にデータ提供（機密情報の漏えい）することは絶対に避けましょう。
技術や新サービスの情報、顧客データなどの機密情報は、絶対に流してはいけません。
競業避止義務があっても同業他社への転職は、基本問題とはなりません。
しかし、機密情報の漏えいによって会社に損害を与えた場合、義務違反により訴えられる可能性が非常に高くなります。
平和に転職を終えたいのであれば、元いた会社の情報は持っていかないようにしてください。
退職時に誓約書を書く場合は内容をよく確認する
退職時に、誓約書や競業避止義務の契約書を書かされる場合は要注意です。
内容によっては、自身の転職に大きな影響が出るかもしれません。
競業避止義務の契約書であれば、その名の通りですので契約しないようにしましょう。
一方で誓約書の場合は、退職に関して複数の項目が記載されている可能性が高いです。
記載項目のうちの1つに、競業避止義務に関する内容が書かれているかもしれません。
競業避止義務の契約書と同様、契約したことで転職に支障に出てしまうことも。
ですので、退職時に誓約書などの書類に契約を求められた場合、しっかり内容は確認してください。
内容によっては拒否するか、弁護士に相談して慎重に対応しなければいけません。
同業他社への転職だからといって下手な嘘はつかない
最後に、同業他社への転職が決まった後に心がけてほしいことがあります。
それは、退職の理由で下手な嘘はつかないことです。
同業他社への転職でネット検索すると、嘘の理由で退職する人が多くいることが分かります。
「嘘の結婚を理由に退職を伝えた」
「同業他社への転職と言えず、体調不良を辞める理由にした」
嘘の理由を言った結果、さらに嘘をつかなければいけない状況になってしまうことが少なくありません。
「体調不良と言ったのに、同業他社ですぐに働いていることがバレたらどうしよう」など、不要な悩みを抱えてしまうわけです。
ですので、退職理由を変にごまかすことはやめましょう。
もちろん転職先を言う必要はありません。
「新たな環境で挑戦したいと思ったため」や「次に働くところが今の自分にとって魅力的だから」など、シンプルで明確な理由を伝えるだけで十分です。
嘘の理由は、自分の言葉への力を無くします。
きっぱりと退職を伝えるためにも、下手な嘘はつくべきではありません。
まとめ
ここまで、同業他社への転職がばれることについて解説してきました。
基本、自分で言わない限りは、同業他社に限らずどこに転職するかはバレません。
仮にバレたとしても、基本問題にはならないので安心してください。
同業他社への転職は、自身の経験や知識を活かしやすいメリットがあります。
本記事で紹介した注意点を踏まえて、良い転職を成功させてください。
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